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妊娠・出産と生命保険加入
株式会社査定コンサルティング　顧問医　北島 武志
  従来、生命保険は一家の大黒柱が加入するものと考えられていました。そのため、男性の保険加入者が圧倒的に多かったのですが、近年、女性の社会進出に伴い、女性の保険加入希望者数も増加しています。最近では、女性特有の疾患を担保する医療関係保険（女性医療保険）もかなり販売されるようになっています。
■  女性の妊娠・出産を考えた引受査定
  さて今回は、妊娠・出産関連を中心に新契約の引受査定について説明しようと思います。女性のがん関係についての話は項を改めるとして、妊娠・出産に関係することを簡単に論じてみたいと思います。
  まず、女性と男性とでは、同様の視点による新契約の引受査定を行うことはできません。女性の生涯には、妊娠・出産という大きな特徴がありますが、最近では結婚後も仕事を続ける女性が増えたことで、出産年齢の高年齢化等も進んでいます。そこで女性の妊娠・出産を考える場合、女性の一生涯ではなく女性が妊娠可能な年齢期間を考慮した引受査定をすることになります。結婚年齢等の上昇傾向により、近年、妊娠可能期間としては18歳〜40歳余りの期間を想定しています。
  お客さまから「妊娠中」との告知があった場合、医療保険では子宮の部位不担保１年、あるいは異常妊娠関係不担保1年となります。死亡保険は引受可能となるでしょうが、過去に流産・妊娠高血圧症候群・帝王切開等の既往があれば話は変わってきます。
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