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「医療保険はいらないんじゃないかしら」と言われたら？
ファイナンシャル・プランナー／なごみＦＰ事務所　竹下さくら
  最近、新聞や雑誌の記事などで、医療保険不要論を目にする機会が増えました。とは言え、保険相談の現場では、医療保険に対する高い関心と根強いニーズがあるのもまた事実です。
  今回は、医療保険の必要・不必要論議の争点を整理しながら、医療保険提案の考え方を押さえましょう。
■ まずは「いまは大丈夫でも、将来はそうではないかもしれません」と言ってみよう
  いま、世の中には「医療保険は不要」という論調があり、その影響もあって、医療保険の話になると「医療保険はいらないのでは」と聞かれるケースも多いのではないでしょうか。その主軸となる理由は、（１）公的医療保険の高額療養費制度、（２）会社員の傷病手当金、（３）保険料の費用対効果、の3つです。
  まず、（１）公的医療保険の高額療養費制度は、医療機関や薬局の窓口で支払った額が、暦月（月の初めから終わりまで）で一定額を超えた場合に、その超えた金額をあとで払い戻してくれる制度です（※医療費が高額になることが事前にわかっている場合には「限度額適用認定証」を提示することで窓口での支払いを一定額までとすることができます）。
  私達は通常、医療機関の窓口で3割もしくは1割の自己負担額を払います。けれども、最終的な自己負担額となる毎月の「負担の上限額」は、高額療養費制度によって上限が設けられています。
  所定の計算式に当てはめると、たとえば、100万円の医療費がかかって3割負担するケースの例における毎月の負担の上限額は、上位所得者（標準報酬月額53万円以上）であれば15万5,000円、一般所得者なら8万7,430円、低所得者（住民税非課税者）では3万5,400円で済みます（70歳未満の人の例）。この程度の負担で済むなら、貯蓄で十分に対応できるというわけですね。
  加えて、会社員の公的医療保険には（２）傷病手当金の制度があり、病気やけがで働けずに会社を休んだ場合、4日目から1年半まで、標準報酬日額の3分の2相当額が支給されます。
  また、入院日額5,000円の医療保険に月払保険料2,500円で入るケースであれば、たとえば10年間で払い込む保険料は30万円にもなるので、２ヵ月ほど入院しないとモトが取れないから損だけど、そんなに入院しないでしょう？　というのが、（３）保険料の費用対効果のロジックです。
  けれども、実際には、これほど説得力のある医療保険不要論が広がっているのにもかかわらず、医療保険への加入を検討する人は少なくありません。その理由を聞いてみると、鍵となるのは、これら医療保険不要論が「いま」の状況をベースにした話だからという点に集約されます。
  保険との付き合いは一生もの……「いま」だけを見ていて判断することにリスクを感じる人が医療保険を検討している現状があります。
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