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第12回
教育資金相談では、子ども保険加入をきっかけに
世帯主の死亡保障の確認・見直しも！
CFP®／FPライフレックス 代表　高橋 浩史
■  教育資金の準備は「子どもの誕生直後から」
  “一年の計は元旦にあり”という言葉があります。皆さんもご存知の通り、その年の計画は早めに、元日に立てておくべし、と言うことを伝えることわざですね。一年の計画といっても人によっては仕事のこと、家庭のこと、自分自身のことなどさまざま。どのような計画を立てるにしても、付いて回るのが「お金」です。今年だけではなく、今後数十年間の「計」を立てることの大切さを、ＦＰとして伝えたいものですね。
  最近では、結婚や子どもの誕生をきっかけに、家計の将来について総合的に考えてみようというお客様が着実に増えています。夫婦でお金の分担はどうしたら良いのか、これから必要なお金の準備はどうしたら良いのかなど、まさに「教育・住宅・老後」の三大資金準備についての不安や疑問を持つ人は多いようです。
  中でも、子どもが生まれた直後の家庭では、直近の課題として教育資金作りが大きな関心事。教育費は高校から大学在学中に大きく跳ね上がることや、住宅ローンの返済時期と重なることから、この時期の家計収支は赤字基調になりがちです。
  一般的に、子どものいる家庭のキャッシュフロー表を作成すると、子どもが生まれてから中学生くらいまでは、想定するライフプランの中でよほど大きな支出がなければ、概ね黒字基調で推移することが多いもの。つまり、子どもが生まれてから十数年間が、教育資金に限らず「お金の貯め時」と言えるでしょう。この間にしっかりと貯めることができれば、資金面での不安もなく希望のライフプランを実現できるのではないでしょうか。
  そのためには、早い段階での資金作りのスタートを伝えていきましょう。実際に、教育資金の準備はいつ頃から開始しているのかを見てみると、「誕生時」が52.8％で最も多くなっています※１。
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