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住宅取得の検討には、保障見直しがつきもの
FPフローリスト 代表取締役　圦本（ゆりもと）弘美
  FPとして相談者のライフプランの見直しに携わると、たいていの場合、保険の保障見直しにまで話がおよびます。「希望するライフプランの実現」という目標に向けた保障見直しのご提案は、お客様にも積極的にご検討いただけることが多いようです。
  この連載では、これまで著者が担当した事例の中から、保険販売に結び付いたケースを紹介します（お客様の個人情報保護のため、相談内容から関連部分を抜粋、一部内容を翻案しています）。第３回目はどちらも会社員で共働きのＹ様ご夫妻の相談事例です。奥様が40歳になる前に子供がほしい、出産を機にフルタイムは辞めるけど、子供の手がかからなくなったらパートで働きたい、そうなるとどのくらいの住宅を取得できるのだろう――という相談内容から保障見直しにつながったケースを紹介します。
　お客様データ
　 Ｙ様（結婚５年目）
　夫　44歳　会社員　年収650万円
　妻　37歳　会社員　年収300万円
　現在の貯蓄残高　　　 1,800万円 		　●主なライフイベントの希望
　　 １年後　住宅取得
　　 ２年後　１子出産
■  出産後の収入ダウンを織り込んだライフプランを作成
  Ｙ様ご夫妻は、弊社主催のマネーセミナーに参加してくださったのがきっかけで、弊社のＦＰ相談を申し込まれました。一番の相談事は、「住宅を購入しても家計が破たんしないかどうか。購入が可能ならどのくらいの予算まで大丈夫なのかを知りたい」というものでした。
  不動産業者に相談すると、「5,000万円台の物件でも十分買えますよ」と言われて高額物件を勧められるのですが、Ｙ様ご夫妻の将来設計を考えると、購入に踏み切ってよいのかためらわれていました。理由は、奥様が出産を希望されていて、その後の収支の見通しがつかないためでした。奥様の年齢では、出産後に職場復帰できる体力的な自信はないということでした。
  そこで、ライフプランを作成し、奥様が無理な働き方をせずに出産と住宅取得が成り立つには、住宅の予算をいくらに抑えればよいかを算出することになりました。住宅取得は1年後、出産は２年後と想定し、お子様が小学校に上がった年から奥様はパートに出る、という過程でシミュレーションをすることになりました。ライフプランのカウンセリング時に、当然保険・保障についても話が及びます。保険の加入状況を伺うと以下のようなっていました。
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