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医療費に対する保障
ファイナンシャル・プランナー／
株式会社ポラーノ・コンサルティング
　代表取締役　深澤　泉
  生涯にわたる生活設計を行う際、病気やケガで入院・手術をする局面を想定しておく必要があります。その場合、医療費の出費や長期間の休業による収入の減少という経済的な損失が発生します。また、本人だけでなく、家族の精神的な負担も考慮しなければなりません。
  今回は、現在の団塊ジュニア世代（本シリーズでは1970年代生まれとしています）、つまり40歳前後の、医療費に対する保障に焦点を当てて、そのポイントについて解説します。
  医療費に対する保障の設計については、社会保障制度や勤務先の保障制度をベースにすると同時に、自分自身やその家族がどこで、どのような医療を受診するか、という点について明確なビジョンを持つことも必要であると考えます。
■  顕在化する団塊ジュニアの医療保障リスク
  現在、団塊ジュニアの年齢は40歳前後となり、定期健康診断や人間ドックの検査項目で、「要経過観察」「要再検査」等の結果が増えてくる時期ではないでしょうか。早朝から深夜に及ぶ勤務、それに伴う運動不足、職務の重責からくる精神的なストレス、飲酒や喫煙の量も知らず知らずのうちに増え、生活習慣病を中心とした疾病の罹患の可能性も高まっています。もし、症状が重く入院することになれば、医療費の出費が予想されます。
  医療費の出費につながる原因は、疾病だけではありません。日頃の運動不足にもかかわらず、久しぶりに運動会や球技を楽しんでいるときに、アキレス腱を断裂した、転倒して骨折した、といったケガをしてしまうかもしれません。そうなると、入院・手術・リハビリなどにともなう出費も考えなければなりません。
  まさに団塊ジュニアは、これらのリスクが顕在化した年代を迎えたと言えるでしょう。
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