男女別では、男性32万9,600円（同1.1％増）、女性23万8,000円（同2.3％増）とそれぞれ上昇しています。男性の賃金を100とすると、女性の賃金は72.2（前年は71.3）となっており、男女間の賃金格差は比較可能な昭和51年の調査以来、過去最少となっています。妊娠出産で退職をせず、長く働き続ける女性が増え、また管理職に占める女性の割合も増えてきていることから、今後はさらに賃金格差が少なくなっていくことと思われます。
  雇用形態別で見てみると、正社員・正職員（以下、正社員）31万7,700円（対前年比1.0％増）、正社員以外20万300円（同2.6％増）となっています。男女別では、男性正社員34万3,200円、男性正社員以外22万2,200円、女性正社員25万6,600円、女性正社員以外17万9,200円となり、どの区分でも対前年比で0.8％〜3.0％の増加となっていますが、とくに女性や非正規の賃金待遇の改善が進んでいる模様です。

  主な産業別に賃金を見ると、男性では、最も高いのが金融業・保険業（46万5,500円）、次が教育・学習支援業（43万6,000円）、逆に最も低いのが宿泊業・飲食サービス業（27万2,300円）でした。女性では、最も高いのが教育・学習支援業（31万2,400円）で、最も低いのが宿泊業・飲食サービス業（19万5,400円）でした。
  更に男女別に賃金カーブを見ると、男性では、金融業・保険業は50〜54歳で賃金がピークとなり、その後60〜64歳まで大きく下降しています。対して宿泊業・飲食サービス業及びサービス業（他に分類されていないもの）は金融業・保険業のような高収入は得られないものの、賃金カーブは緩やかなものになっています。一方、女性では、金融業・保険業及び教育・学習支援業は、年齢階級が高くなるとともにおおむね賃金も上昇していますが、製造業や宿泊業・飲食サービス業、サービス業は賃金カーブが緩やかになっています。