ネットで買い物をしたことがある女性の比率が2002年では13.7％(野村総合研究所調べ)、前年比から倍増しているという。総務省の労働力調査では、2001年のサラリーマン世帯の共働き数は951万世帯で、1989年から比べ21.5％増えている。

  一方、共働き夫婦で妻がフルタイムで働いている場合でも、3割弱の夫が家事の分担をしないという(全国家庭動向調査による)。仕事、育児、家事に追われる女性には、深夜でも買い物ができるネット通販や買い物代行などのサービスは魅力であろう。現に、西友のネットスーパーの会員数が3万1,000人を超え、ネットでの注文が東京都や埼玉県の一部の地域だけでも1日240件。特に、ミネラルウォーターなどの重くてかさばる食品の注文が多く、同社によると主な注文主は働く女性で、受注件数は前年の約2倍になるという。

  掃除、洗濯、買い物などの家事代行サービスも、以前は富裕層に限られていたが、働く女性が利用し始め、オークションでの買い物から、輸入、食事や美容にいたるまで、ネットで時間の節約と要望を叶えるようになった。

  NTT やソフトバンクグループなどが、外出先で手軽に高速インターネット通信を利用できる無線LAN(構内情報通信網)の整備計画を相次いで打ち出し、一般家庭向けに普及が始まったADSL(非対称デジタル加入者線)と同様なブロードバンド(高速大容量通信)サービスが、2002年4月より主要駅の構内やホテル、ファストフード店などの一部で使用可能となった。

  無線LANとは、店舗や駅などの基地局が設置された場所で、専用カードを差し込んだ利用者のパソコンや、PDA(携帯情報端末)と無線経由でデータを高速でやりとりするものだが、まだその基地局が少なく、一部のビジネスマンなどを除けばメリットがあまり聞かれなかった。だが、サービスを提供・計画している主要事業者11社によると、基地局を2003年3月末までには、東京や大阪を中心に現在の10数倍の9,000カ所まで増やす見通しであるという。

  設置・保守・維持などのコストがかかる一方、その収益性が不透明なこともありもっと詰めが必要ではある。米国ではその草分け的存在のモバイルスターが経営破たんするなど、基地局を増やしても需要が伸びなかった例もあり、基地局の絞り込みと選定に見極めが必要となり、また各社の特徴が求められている。

  日本では、NTTドコモが携帯電話と無線LANを連携させるサービスを行うなど、早くから普及していた携帯電話などのサービスの伸びが期待される。

  ますます働く女性が職場や打ち合わせ場所、昼食を取りながらネットサーフィンし、ショッピングを楽しみ、家事も済ましてしまう。これからはそんなことがごく当たり前になっていくのかもしれない。