企業の教育訓練の実態が厚生労働省の調査で明らかになった。
  教育訓練方法は、「職場内訓練」と呼ばれるOJT（On the Job Training）^＊1と、「職場外研修」と呼ばれるOFF-JT（Off the Job Training）^＊2に大別される。
  教育訓練の方法については、「OJTを重視」（「OJT重視」と「OJTを重視に近い」の回答計）する企業が全体の7割（71.2％）を占める。一方で「OFF-JTを重視」する企業が23.0％という結果から、多くの企業でOJTを重視していることが分かる。今後も「OJTを重視」と回答した企業が68.3％と高い。
  平成14年度に従業員に対して計画的なOJTを「実施した」企業は41.6％、「実施しなかった」企業は53.8％で、13年度調査と比較すると実施率が3.2ポイント低下した。業種別では、金融・保険・不動産業が57.6％と高く、運輸・通信業が33.3％と低い実施率になっている。従業員規模別に見ると、従業員が30人未満の企業では、OJTを「実施している」が29.1％、300人以上の企業では73.0％と、従業員が増加するほど実施率が高い。
  一方、OFF-JTを「実施した」企業は48.7％と半数近い。13年度調査と比較すると、11.5ポイント減少している。従業員規模別の実施率は、30人未満の企業が29.1％であるのに対して、300人以上の企業は82.6％である。業種別に見ると、金融・保険・不動産業が69.5％と実施率が高い反面、運輸・通信業（31.3％）、電気・ガス・水道・熱供給業（40.0％）では低くなっている。なおOFF-JT（本社の人事教育部門が管理するもの）費用総額は平均で368.14万円となった。従業員一人当たりのOFF-JTの費用総額は全体平均で2.09万円である。

  企業側の教育訓練と並んで重要なのが自己啓発である。平成15年度内に自己啓発を行った者の割合は35.8％で、前年度調査と比較すると2.6ポイント上昇した。
  年齢階層別では「24歳以下」の実施率が25.0％と最も低いほかは、年齢による大差はみられなかった。
  自己啓発の実施目的は、「現在の仕事に必要な知識・能力を身に付けるため（77.6％）」が最も高く、次いで「将来の仕事やキャリアアップに備えて（37.7％）」、「資格取得のため（32.8％）」と続いている。
  参加者割合が最も高い自己啓発の手段は、「ラジオ・テレビ・専門書・パソコン通信などによる自学・自習」で40.4％。手段別の平均的な実施時間を見ると「専修学校・各種学校」が96.7時間と最も長かった。逆に「社内勉強会・研究会（24.5時間）」、「社外の勉強会・研究会（18.3時間）」といった勉強会は、実施時間がほかと比べて短かった。
  企業によるOJT、OFF-JTの実施格差はかなりはっきりしている。それを補うのが自己啓発と位置付けられる。

参考：厚生労働省「平成15年度能力開発基本調査結果概要」

（可児 俊信、(株)ベネフィット・ワン主席コンサルタント、CFP®、米国税理士、DCアドバイザー）