千葉商科大学国際教養学部の准教授である常見陽平氏は、連合のこの調査結果に対する解説・講評の中で、「1990年代後半以降に生まれたZ世代の特徴は、人権や環境などの問題について関心が高いこと」と捉えており、「日本企業の採用活動は人権に関する意識がまだまだ希薄であると言わざるを得ない。応募者の適性や能力と関係ない質問も根強く残っている。求職者の人権を侵害する質問、曖昧な採用基準を放置していいのか」と苦言を呈し、「現在は空前の人手不足の時代である。人権に無頓着な企業に採用氷河期は乗り越えられない。未来を創るために、Z世代から選ばれるために、企業も変わらなくてはならない」と指摘している。

 人事部等の採用担当者は人権への配慮はできるし、不適切な質問もしないと思うが、面接は現場の管理職なども担当するので、面接官として担当する以上は人権への配慮等を徹底していかなければならない。企業の代表者として面接を行うということがどれだけ重要なのかをあらためて社内で議論し、しっかりと対応していただきたい。