人と組織、労働市場に関して調査・研究などを行っている株式会社パーソル総合研究所は、3月29日に「職場の対話に関する定量調査」の結果を発表した。この調査は、職場内での種々の対話的なコミュニケーションの実態とその影響を明らかにしたものであり、本音・本心で話せない要因、話せる要因を個人レベル・組織レベルで明らかにした内容となっていることから、企業が直面するコミュニケーション問題の解決のきっかけ、従業員が互いに本音で話し合える健全な職場環境の構築に役立つ資料になりうるものといえよう。

 職場での会話機会のうち、本音で話せている割合を算出すると、上司との面談でも、チーム内の会議でも半数以上の従業員が職場で本音をほとんど話していないことが明らかになった。詳しく見ると、上司との面談では41.6％が「全く本音で話していない」、9.6％が「2割未満」で2割未満の合計が51.2％を占めた。一方、チーム内の会議では43.0％が「全く本音で話していない」、9.1％が「2割未満」で2割未満の合計は52.1％とこちらも50％を超えている。

 職場内で本音で話せる相手の数と会話の内容について尋ねたところ、「1人もいない」と回答した割合は50.8％と、2人に1人は本音で話せる相手が職場にいないことがわかった。本音で話せる相手との関係は「同年代の同僚」が25.6％、性別・年齢は「同年代の同性」が43.6％で最も高かった。

 上司には本音で話せない人が多いのは容易に想像できるが、本音を話せたと感じる会話内容で最も多かった回答も、「職場や会社に対する疑問、不満」（25.2％）であったことから合点がいく。会話内容の傾向を年代別に見ると、高齢層は「現在の仕事・職場」についての内容が高く、若年層は「キャリア関連」の内容で本音で話せたと感じている。このことから、若手従業員のために、キャリア関連について話しやすい環境を作ることも大事であるのかもしれない。

 同調査では、職場内の会話に関する認識ギャップも明らかにしている。職場での対話状況認知（メンバーがどのくらい本音や自分の意見を話せているか）や、本人の本音コミュニケーション認知（自分がどのくらい本音で話せているか）を職位別に尋ねたところ、一般社員・従業員はメンバーも自身も本音を出せていないと感じている傾向があるのに対し、事業部長や役員はどちらも本音で話せていると感じている傾向が強いことが明らかになった。このような職位間のギャップは大きな問題であり、まずはこの事実を受け止めることが重要である。