株式会社リクルートは、中小企業（従業員5～299人）・中堅企業（同300～1,999人）の事業責任者4,072人を対象に、事業課題・人材課題をテーマとしたアンケート調査を今年3月に実施した。

 調査結果によると、中途採用を実施している中小企業の30.6％の事業責任者が「募集しても、応募がない」と回答した。また、「応募はあるが、応募者の資質が自社の求める水準に満たなかった」という回答は33.0％であった。求める資質が採用活動で出会える人材よりも高いという課題も明らかになった。

 人員の過不足状況について質問したところ、中小企業の54.5％、中堅企業の55.7％が「大幅に不足している」あるいは「やや不足している」と回答しており、従業員規模に関わらず過半数が人手不足を実感していた。

 その人手不足対応の具体的な取り組みについての調査では、中小企業では「中途採用の強化」が56.8％で最も高く、外部労働市場からの人材確保に注力していることが分かった。中堅企業でも同様に、「中途採用の強化」が62.2％、「新卒採用の強化」が51.5％と他の選択肢と比べ高い割合を示しており、採用強化による人材確保が主な取り組みであった。

 中途採用の強化以外では、「外部業者への委託もしくは外部人材（業務委託・副業実施者）の活用」を選択している企業が比較的多かった（中小企業：19.8％、中堅企業：30.8％）。また、賃金の引き上げについても、中小・中堅企業ともに選択率が30％を超えており（中小企業：31.2％、中堅企業：34.3％）、かなり強く意識して取り組んでいることが分かった。