原因がわかっているがんは、ウイルスによって発症することがわかっている、胃がん・肝がん・子宮頸がんの一部だけです。それ以外のがんはすべて、原因がわかっていません。そのため日本だけでなく全世界で、毎年新しい治療方法が開発されています。

 皆さんに質問です。新しく開発された治療方法は、すぐに公的医療保険適用となるでしょうか？　公的医療保険適用になるためには、新しく開発された治療方法の安全性と治療効果に関する十分なデータが必要になります。

 さらに質問です。もし公的医療保険が適用になっていない治療を受けることになった場合、治療費はどうなるのでしょうか？
 公的医療保険適用となっていないため、治療費は全額自己負担の自由診療となってしまいます。また高額療養費制度も適用にならないため、大きな自己負担が必要となります。

 たとえば、海外では承認されていますが日本ではまだ公的医療保険制度適用外の未承認薬を治療に使用した場合、使用する薬（分子標的薬）によっては数百万円もの自己負担が発生することもあります。

 がん治療の場合には公的医療保険制度適用の治療だけでなく、こうした自由診療となってしまう治療に対する備えも必要となります。

 また完治を目指す治療方法にも変化があります。医療技術の進歩等もあり、長期入院により完治を目指す治療方法から、今では完治の前に退院し、その後の通院治療により完治を目指す治療方法に変わってきているため通院への備えも重要になっています。

 こうした治療現場の現状を踏まえ、事業主の方にはがん治療と仕事の両立支援を行うために必要な資金的な準備についても、可能な範囲でご検討いただきたいと思います。

 もちろん資金的な準備につきましては、すべてを会社が行う必要はありません。
 会社がベースとなる資金の準備を行い、不足する部分については従業員さんに準備をしていただくような制度設計が必要だと考えています。

 資金的な準備を「がん保険」で行う場合、以下の点をご考慮いただき、採用する「がん保険」をご検討いただければと思います。

 がんは早期発見することにより、既に克服できる病気にもなってきています。一方で、がんに対する知識不足やそれに伴う偏見等が散見されることも事実です。
 勉強会や研修を通して、がんを会社全体で正しく理解してください。
 そして、がんに罹患したとしても自分らしく生きることができる社会を実現するために、「がん治療と仕事の両立支援」に取り組んでください。
「がんと診断されても、すぐに仕事を辞めないでください！」とすべての従業員さんにお伝えいただきたいと思います。

 今行うがん対策が、大切な従業員と会社を守ります！

 今回は「がん治療を支える費用面でのサポート」について、お話をさせていただきました。