皆さんは「がん治療と仕事の両立支援」という言葉をお聞きになったことがあるでしょうか？　がんの罹患者数が増え続ける日本においては、がん患者さんの3人に1人以上が20代から60代でがんに罹患している（*1）というデータがあります。
 実は今、仕事をしながら通院によるがん治療を行っているがん患者さんが急増しています。

 昨今、入院が短くなってきていることは実感されていると思いますが、なぜ入院が短くなってきているのでしょうか？

 実際に一般病床の平均在院日数（平均入院日数）を見てみると、1987年（昭和62年）に39.6日（*2）だったものが2021年（令和3年）には16.1日（*3）と半分以下になっています。

 この質問をすると多くの方が、「医療技術が進歩したから。」とお答えになります。

 もちろんそれも間違いではありません。実際に従来から行われている開腹手術よりも体への負担の少ない内視鏡による手術や、腹腔鏡手術・胸腔鏡手術なども行われるようになりましたし、入院を伴わない日帰り手術も頻繁に行われるようになってきています。

 こうしたことも入院短期化の1つの理由ではあるのですが、でも理由はそれだけではありません。

 2008年よりスタートした政府による医療費適正化政策が、入院短期化のもう1つの理由です。政府は成人病対策とともに平均在院日数の短期化を、この政策の柱としていました。入院や手術等の治療を担当する大病院と入院前後の治療等を担当する地域の中小病院や診療所（クリニック）など、医療機関ごとの役割を明確にし、機能分化を行いました。

 その結果、完治するまで入院をして治療を続ける従来型の治療方法から、完治する前に退院し、その後、通院により完治を目指す新たな治療方法が定着することになりました。

 がんに関するデータを確認しても、主ながんの平均在院日数が非常に短くなってきていることがわかります。（*4）

がん全体：14.4日（35.8日）
胃がん：14.7日（47.1日）
大腸がん：15.3日（40.0日）
肝臓がん：13.6日（38.4日）
肺がん：14.1日（50.1日）
乳がん：9.4日（データなし）

 平均在院日数は政府により政策的に短期化されてきていることから、今後もさらに短くなることはあっても長くなることはないと思われます。

 もちろん在院日数が短くなることは悪いことではないのですが、結果として、通院でがんの治療をしながら仕事を続けていらっしゃる方が増えてきています。

 現在、がんの治療をしながら仕事を続けていらっしゃる患者さんは、男性が約18.6万人、女性が約26.2万人、合計で約44.8万人もいらっしゃいます。（*5）