今後取り入れたい福利厚生（法定福利を除く）については、「社員旅行の実施・補助」と「フレックスタイム」がともにトップで11.4％であった。次いで「人間ドック」の11.3％、「育児・介護に関する補助（法定以上）」の11.1％が続いている。

 「社員旅行の実施・補助」を取り入れたい企業からは、「コロナ禍の影響でレクリエーション関連活動を長期的に行っておらず、社員同士の交流の場が失われつつある」（機械製造）との声もあがっており、「働く環境」や「人間関係」を重視する傾向を背景に、社員旅行が再び注目されているとみられる。

 帝国データバンクは調査結果のまとめの中で、「若年層を中心に『働き方の多様化』や『ワークライフバランス』といった観点から、福利厚生の充実を企業選びの重要な基準とする傾向が強まっている」と指摘している。慢性人手不足のこの時代、企業にとって福利厚生の充実は今後ますます重要な意味を持つことから、経営者は同調査結果を参考に自社の福利厚生の充実度を確認してみてはいかがだろうか。