株式会社マイナビは、直近1年以内にアルバイト採用業務に携わった20～69歳の会社員（役員や自営業を含む）を対象に「AI・テクノロジー導入におけるアルバイト採用状況調査（2026年版）」を実施し、その結果をこの1月に発表した。

 調査結果によると、AIやロボットなどテクノロジーを導入している企業に対して、直近1年間においてテクノロジー導入によってアルバイトの新規採用数の抑制が発生したかを聞いたところ、「2025年に発生した」との回答は45.2％となり、半数近くの企業が抑制を行ったことが判明した。

 2025年にアルバイト人材の不足を感じた企業は57.5％で対前年比0.4ポイント減（2024年は57.9％で前年比5.7ポイント減）となり、2年連続で減少傾向を示した。アルバイト人材の不足感を業種別でみると、「警備・交通誘導（セキュリティ等）」の72.7％が最も高く、次いで「介護」の70.0％となった。介護は前年比6.5ポイント増と前年より不足感が高まっており、団塊世代すべてが75歳以上の後期高齢者となる“2025年問題”が可視化された形となった。

 また、新規採用数を抑制している企業は、抑制していない企業と比べ、テクノロジーの導入割合が高いことがわかった。AIなどテクノロジーの導入については、その効果を気にしている企業も多いのでこのようなデータを参考にしながら進めていくのもよいだろう。