労働時間を増やしたいと答えた人にその理由を質問したところ、トップ５は下表のとおりとなった。

 一方で現状の労働者の労働時間に対する企業の希望は、「現状のままがいい」と回答した企業は61.5％（327社のうちの201社）だった。その理由としては、「現在の業務量との観点から」（178社）、「労働者の健康確保・ワークライフバランスの観点から」（22社）、「人材確保・定着の観点から」（20社）などを挙げていた。「減らしたい」と回答した企業は22.3％（327社のうちの73社）であるのに対し、「増やしたい」と回答した企業はそれより少ない16.2％（327社のうちの53社）だった。増やしたい理由としては、「業務の性質の観点から」（29社）、「受注量を増やす観点から」（9社）、「労働者の希望の観点から」（9社）という回答が上位にならんだ。

 企業に、「労働者側から『労働時間を増やしたい』との声があがることがあるか」を聞いたところ、42.8％（327社のうちの140社）が「あり」、57.2％（327社のうちの187社）が「なし」と回答している。

 企業が把握している労働者が労働時間を増やしたい理由は、「仕事があるのであれば、収入を増やしたい」というのは全世代共通するところだが、若いドライバーから「賃金が歩合制のため、若いうちに稼ぎたいので労働時間を増やしたい」という声がある一方で、子育てが一段落した労働者から「仕送りや老後の貯蓄のため労働時間を増やして稼ぎたい」という声もあり、ライフステージによって考え方に差があることをよく理解しておきたい。